【平均年収1000万！？】パラレルワーカーとは？これからの常識になる働き方をアップデートせよ！

パラレルワーカーとは、複数の本業を持つという働き方のこと。

テレワークが広がったことで、新しい働き方として注目を集めています。従来の副業や兼業とはまた違った意味を持つこの働き方は、具体的にどのようなメリットを持っているのでしょうか。パラレルワークを行うときに知っておきたいお金の知識を合わせて、詳しく確認していきましょう。

パラレルワーカーの定義

パラレルワーカーとは、複数の仕事を平行して行い、複数の収入源を持っている人のことを言います。

英語で「平行、並列」を意味するパラレルと、労働者を意味するワーカーを組み合わせた和製英語です。
日本では一つの企業に集中して勤めることが当たり前でしたが、リモートワークの広がりや不景気といった要因が重なり、収入源を一つに絞ることを不安に思う労働者が増加していきました。主たる仕事の他に副業や兼業を持つ人が増え、法律もこれに追従。2019年に労働基準法が改定され、労働者が遵守すべき「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という規定が削除されました。

副業、兼業についての規定も追加され、これまで禁止していた副業や兼業を解禁する企業も増加。パラレルワーカーもこの流れで登場した、新しい働き方です。

パラレルワークは、副業や兼業とよく混同されます。
副業は主たる仕事以外に別で仕事を持つことで、主たる本業に比べて副業はかける時間や労力が少なくなります。これに対し、パラレルワークは複数の仕事を同じくらいの熱量でこなすことになります。主たる仕事を複数持つイメージです。

兼業は定義がやや曖昧で、副業やパラレルワークそれぞれと同じ意味で使われることもあれば、「兼業農家」のように自分が経営側にいる仕事の他に、従業員として参加している仕事を持っている場合などにも使われます。

パラレルワーカーのメリットデメリット

パラレルワーカーとして働くメリットとして、一番大きいのがリスクヘッジになるという点です。

パラレルワークをはじめとして、複数の仕事をかけもちするワークスタイルが広がっているのは、日本の雇用環境が不安定になっていることが要因の一つとして挙げられます。正社員として雇用されれば収入が保証された時代は過ぎ去り、収入減やボーナスカットなどで入ってくるお金が激減したり、リストラや会社の倒産で突然収入がゼロになってしまうリスクが身近になってしまったのです。

しかしそんなとき収入先を複数確保していれば、生活が立ち行かなくなるリスクを減らすことができます。 収入が増えるというのも大きなメリットです。

全ての場合に当てはまる訳ではありませんが、収入源が増えれば入ってくるお金も増えることが多いです。また、複数の仕事をこなすことでスキルが身に付き、ビジネスパーソンとして視野を広げることも可能です。そうした人材育成の観点から、仕事のかけもちを推奨している企業も増えてきています。

とはいえ、いいことばかりではありません。

パラレルワーカー最大のデメリットが、時間管理の難しさです。
複数の仕事を同時に、しかも同じ熱量で行うのですから、当然仕事量は増えその分時間に追われることになります。いかに時間管理を行っていくかが、パラレルワーク成功の秘訣と言えるでしょう。
また、引き受ける仕事の量をしっかり調節しないと、時間に追われるばかりではなく仕事のクオリティが下がってしまう可能性もあります。「自分が頑張るしかない」と精神論で何とかしようとせず、しっかりとした自己管理が必要になるでしょう。

知っておきたいお金の知識

パラレルワーカーとして働く場合、税金についてしっかり知っておかなければなりません。

会社員であれば、経理担当が年末調整をしてくれますが、会社の収入以外に20万円以上の利益を得ている場合は、会社員であっても確定申告をしなければなりません。正確な所得を会社だけでは計算できないからです。

確定申告とは、1月1日から12月31日の1年間に得た個人の所得を計算し、納税額を確定させ、税金を支払うための手続きのことを言います。特に個人として仕事を行い請求書や領収書を発行している場合は、決算書など個人事業主として確定申告に必要な書類を作成しなければなりません。
複数の企業に所属し、収入が全て給与所得の場合、それぞれの企業から発行された源泉徴収票を持って確定申告会場に行けば、比較的簡単に手続きを行うことができます。

また、メインとしている会社の年末調整に、パラレルワーク先の源泉徴収表を提出し、それも含めて年末調整をしてもらうという方法もあります。収入先が複数ある場合、単に一つの会社に勤めているときと比べてお金の流れを常に意識し、早めに行動することが大切です。