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【中学生でもわかる】粗利率とは?ビジネスで最も重要な指標です!

【中学生でもわかる】粗利率とは?ビジネスで最も重要な指標です!

粗利率、あなたは知っていますか?

この指標を知らなければ、ビジネスを上手く軌道に乗せることは難しいです。起業家はもちろん、個人事業主やフリーランスの人にも重要です。

そんな粗利率について、中学生でも分かるように解説していきたいと思います。

粗利率とは?

粗利率は、売上高に対する売上総利益の割合となる、収益を分析するための1つの指標です。

粗利率はパーセントで表され、「売上総利益/売上高×100」で求めることができます。

また、販売業績を測る指標でもあり、売価・商品構成・仕入管理などに大きく左右されます。

粗利率の割合が高いほど、実際に儲かっているとも限りません。粗利率が高くても、商品を売るために必要な広告宣伝費や人件費などの諸経費がかかるので、実際の純利益が少なくなることに注意しましょう。

粗利は、提供サービスや販売商品から得た利益となり、ビジネスにおいて1番重要な指標のひとつです。

粗利が伸び悩んでいる状態だと、販管費を抑えても収益を上げることができず、経営が難しくなってしまいます。

それを数字で判断できるのが、この粗利率なのです。

フリーランスや個人事業主だと、つい目先の売上や収入に注目しがちですが、自分の収入の基礎となる粗利をしっかり意識していきましょう。

粗利が低い場合は、掛かっている諸経費を見直したり、単価を上げられるように商品やサービスの価値を高めたり工夫して、原価率を高められる努力をしましょう。

粗利率は業種などによって異なりますが、最低でも20%は確保しておきましょう。

業界別の粗利率は以下を参照ください。

・宿泊、飲食業 64.55%

・不動産、物品賃貸業 46.97%

・情報通信業 44.85%

・小売業 31.01%

・製造業 21.97%

・建設業 20.92%

・卸売業 16.15%

参照元:政府統計の総合窓口(e-Stat)中小企業実態調査

粗利はなぜ重要な指標なの?

粗利=手元に入る現金。

というようなイメージを持つと、粗利の重要性が分かると思います。

まず、売上というのは色々なものが引かれて最終的に残ったものを指します。

売上高から引かれる項目

・売上原価

・販管費

・営業外費用

・営業外収益

・特別損失

・特別利益

・法人税

などが引かれていきます。その大部分を占めるのが『粗利』なのです。

最終的には、粗利から諸経費が引かれるのですが、この粗利部分を抑えることができれば、手元に残るキャッシュも自動的に多く残りやすくなるのです。

・売上が10億円→利益1億円→利益率10%

・売上が3億円→利益1億円→利益率33%

となるように、売上が少なくとも利益率を上げられる仕組みが構築できるのです。

経営に欠かせない販管費や人件費などの経費はすべて粗利から支払われます。

つまり、経費を抑えることができれば必ず利益が手元に残り、利益として重要な意味を持ちます。粗利が思うような数字になっていない場合、サービスや商品に問題があったり、競合他社と対等以上に渡り合えていないなど、競争力を見極める基準として見ることもできます。

粗利が重要視される理由

粗利が重要視される理由をこれまで説明してきました。

そんな粗利について、考慮されないものはあるのか?、粗利率が高いほど良いのか?と、疑問を持つ方もいると思います。そんな疑問をスッキリさせるためにも以下をご確認ください。

粗利で考慮されないもの

粗利には、『経費』・『金融活動での損失』・『特別損失』・『税金』などは考慮されません。

・経費

事業を運営する上で必要なお金で、収益を得る目的で使用した費用を経費計上することができます。

・金融活動での損出

株式投資や社債を発行して資金を調達するなどの活動での損失に該当することが多いです。

・特別損失

臨時的に発生した損失で、固定資産売却損や災害損失などが特別損失い該当することが多いです。

・税金

所得税、法人税、住民税、事業税などの税金関係などが該当することが多いです。

粗利・粗利率は高いほどいいのか?

企業の会計は、粗利の計算だけでは判別がつきません。

なぜなら、粗利が高くても経費をたくさん使っていれば手元に残る利益が少なくなるからです。つまり、いくら粗利や粗利率の数字が良くても、最終的に手元にキャッシュが残らないと意味がないということです。

企業の利益を見るときには、純利益をしっかりと確認するようにしましょう。

粗利はあくまでも目安でです。本当に重要なのは、手元に残る現金だけです。

粗利率を上げる方法

収益性を高めて事業を安定的に運営するには、粗利率を上げる工夫が必要不可欠です。

粗利率を上げるには、「売価を上げる、原価を下げる、固定費を減らす、販売数を増やす」という方法がありますので、順番に解説していきます。

・売価を上げる

売る値段を高めれば、当然利益も上がっていきます。

売価を10%上げるだけで、利益2倍になることもあります。この売価をただ上げるだけではいけません。商品やサービスの価値を上げる必要があります。

・原価を下げる

これは、自分の商品やサービスを持っている方向けになりますが、安く商品を仕入れたり、ジョインする人への報酬を下げるというやり方です。

安く仕入れて高く販売すれば、当然粗利を下げながら売上を維持することができます。

・固定費を減らす

ここでは、いつも使用している経費を見直したりして固定費を減らしましょう。

自分の努力だけで対策できる項目なので、すぐに改善できるポイントでもあります。もし、雇用者がいる場合は、モチベーションを下げないためにも給与を下げるのは辞めておきましょう。

・販売数を増やす

ビジネスは掛け算です。今まで提供しているサービスや商品の販売回数を増やせば、当然ですが売上は上がっていきます。「単価×人数×販売回数」のうち1つでも上げることができれば売上も上がっていきます。

粗利は、商品やサービスにかかる最低限のコストを除いた基本の数字です。

つまり、商品や提供サービスがどれほどの価値を持っているかを示しています。他の人が持っていないような魅力や品質を上げたりすることで付加価値を高めます。単価が高くても、契約したい、商品を買いたいと思ってもらえれば、原価に利益分を上乗せして単価を上げることもできます。

売上ではなく、粗利が最も重要な指標です!

いかがでしたか?

粗利の概念が180度変わったのではないでしょうか。たくさん話したので、理解しきれていない方もいると思いますので、本日のお話を少し復習したいと思います。

粗利率は、売上高に対する売上総利益の割合となる、収益を分析するための1つの指標です。

粗利率はパーセントで表され、「売上総利益/売上高×100」で求めることができます。

粗利には、『経費』・『金融活動での損失』・『特別損失』・『税金』などは考慮されません。

粗利率を上げるには、「売価を上げる、原価を下げる、固定費を減らす、販売数を増やす」という選択肢が主にあります。

粗利が低い場合は、掛かっている諸経費を見直したり、単価を上げられるように商品やサービスの価値を高めたり工夫して、原価率を高められる努力をしましょう。

粗利率は業種などによって異なりますが、最低でも20%は確保しておきましょう。

これらのポイントさえ知っていれば、自ずと粗利率は上がっていきます。ぜひ、あなたも売上ではなく、粗利率を意識して事業を運営していきましょう。

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