家賃は給料の3分の1が無理な理由｜額面と手取りの差・収まらないときの対処法

「家賃は給料の3分の1」が無理に感じる一番の理由

結論から書くと、この目安がきつく感じる最大の原因は「3分の1」の分母を額面（総支給額）で計算してしまっていることです。実際に使えるのは手取りなので、額面基準で決めると生活費が足りなくなります。

月収（額面）	手取りの目安	額面の3分の1	手取りの3分の1	差額
20万円	約16万円	約6.7万円	約5.3万円	約1.4万円
25万円	約20万円	約8.3万円	約6.7万円	約1.6万円
30万円	約24万円	10万円	8万円	2万円
35万円	約28万円	約11.7万円	約9.3万円	約2.4万円

※手取りは額面のおおむね75〜80%として計算した目安です。扶養や住んでいる自治体、加入している社会保険によって変わります。

表のとおり、同じ「3分の1」でも月に1〜2万円以上の開きが出ます。年間にすれば12〜24万円です。「3分の1のはずなのに苦しい」と感じるときは、まず自分がどちらで計算していたかを確認してみてください。

そのうえで、手取りの3分の1でも無理な場合の現実的な対処は記事後半にまとめています。

「家賃の目安は給料の3分の1」と言われていますが、景気が急激に移り変わっている昨今でも同じ理論が通用するのか、気になるところです。

特に近年では、働き方改革をきっかけに非正規社員やフリーランスをはじめ、正社員以外の働き方を選択する人も増えてきました。

これら正社員以外の働き方は、収入は同じでも社会的信用度に違いがあるため、家賃の目安も変わってくるでしょう。

そこで今回は、働き方や昨今の情勢を踏まえた「家賃の目安」について解説します。

家賃の目安について考える注意点も解説するため、ぜひ参考にしてください。

家賃の目安は給料の何割？基準は

家賃の目安は月々の給料から考えることが基本です。

これまでは「給料の3分の1が目安」が定番でしたが、働き方の移り変わりにより、この定説が通用しないケースもあります。

ここでは、パターン別の家賃の目安についてご覧ください。

フリーランスの場合の家賃の目安は

フリーランスは正社員よりも社会的信用度が低いことが現状です。

万が一体を壊したり、従事している仕事に異変が起きた場合は、収入が大きく変動して家賃の支払いがままならなくなるケースも考えられます。

そのため「今の収入の3分の1」の家賃では支払い能力を不安視され、そもそも部屋を借りられない場合もあるでしょう。

そこで意識したいフリーランスの家賃目安が以下のポイントです。

・賃貸家賃は月々収益の4分の1程度
・2年分の家賃に相当する預貯金額がある

家賃収入は収入ではなく、経費を差し引いた収益の4分の1を意識しましょう。

また、2年分の家賃に相当する預貯金額があるかどうかも、審査基準として見られるケースがあります。

そのため「収入の3分の1」よりも余裕を持った家賃額を意識して選ぶことが大切です。

二人暮らし(夫婦･同棲)の場合の家賃の目安

二人暮らしの場合、家賃はもちろん二人分の生活費を確保する必要があります。

そこで意識したいのが、二人分の手取り収入の合計額です。

二人暮らしで意識したい家賃の目安は「合計手取り額の30%」程度とされています。

例えば会社員2人の合計手取り額が月々40万円だった場合、家賃の目安は12万円です。

ただ、これから結婚・出産子育てを考えていたり、双方ともにフリーランスだった場合は、さらに余裕を持って家賃の目安を下げる必要があります。

将来に向けて貯蓄を増やしたい、フリーランスで審査が通りやすい家賃帯の部屋を見つけたい場合は「合計手取り額の20〜25%」を目安に探しましょう。

一人暮らしの場合の家賃の目安

一人暮らしの場合、その部屋に住む本人の手取り月収が重視されます。

以下で働き方別の一人暮らしの家賃目安をご覧ください。

正社員：手取り月収の30%
非正規社員：手取り月収の25〜30%
フリーランス：手取り月収の20〜25%

審査の通りやすさを踏まえて、以上の目安を踏まえて選ぶことが大切です。

ただ、以上はあくまでも目安で、選ぶ物件によって審査基準や規定は異なります。

そのため、物件を探す際は家賃額はもちろん、幅広く物件を見て慎重に決めることが求められるでしょう。

家賃の目安の計算方法-シミュレーションをしてみよう

家賃の目安は働き方や暮らし方によって「手取り月収の20〜25%」を基準に選ぶことが大切です。

ここでは、手取り月収を元にした家賃目安について、シミュレーションし一覧でご覧ください。

例えばフリーランスの場合は収入の20%〜25%の家賃を、正社員なら収入の30%の家賃を基準に選ぶのが良いでしょう。

家賃の目安を考えるときの注意点

家賃の目安を考える際には、2つの注意点が存在します。

ここでは、家賃の目安を考えるうえで押さえておきたい注意点2つをご覧ください。

審査基準は物件ごとに異なる

賃貸物件は全国どの物件が全く同じ基準で契約を受け入れているわけではありません。

その物件のオーナーの裁量や要件・規定次第では、十分な支払い能力があると判断されても審査が通らないケースがあります。

例えば、十分な収入があったとしてもオーナーが「フリーランスは不安定なイメージがあるから貸したくない」と言えば、審査に落ちることになるでしょう。

逆を言えば、1物件の入居審査に落ちたからと言って同じ価格帯の物件はすべて入れないわけではありません。

別の物件では、同じ賃料でも審査に通る可能性があるため、審査に落ちても気負いすぎず、次の物件に目を向けることが大切です。

家賃目安にこだわりすぎる必要はない

家賃の目安は働き方や収入に合わせて「手取り収入の20〜25%がおすすめ」とご紹介しました。

ただ、家賃目安にこだわりすぎる必要はありません。

例えば将来に向けて貯蓄を増やしたい・衣食住において住の優先順位が低いなら、収入の20%を下回る物件を選んでも良いでしょう。

また、賃貸ではなく物件そのものを購入して将来の生活に備えることも選択肢の1つです。

このように、最終的には目安を踏まえた基準ではなく、あなたがいかに暮らしやすいかも踏まえて物件を選びましょう。

家賃は月収の3分の1以下を目安に考えていこう

家賃は月収の3分の1以下を目安に考えることが大切です。

最後に、家賃の目安のポイントについてまとめます。

・フリーランスや非正規社員は手取り月収の20〜25%で考える
・入居審査基準は物件によって異なる
・貯蓄や生活の目標に合わせて家賃を考える

昨今は働き方の選択肢が増えていると同時に、手取り月収の3分の1では「支払い能力が足りない」とされ審査に落ちるケースも増えてきています。

だからこそ、家賃も含め自分に合った物件を選ぶことが大切です。

働き方やどのような暮らしを送りたいか、今の手取り収入額などを踏まえて、自分に合った物件を選びましょう。

手取りの3分の1でも無理なときの現実的な対処法

都市部では、手取りの3分の1に収まる物件が見つからないこともあります。その場合に取れる選択肢を、効果の大きさと実行しやすさで整理しました。

対処法	下げられる幅の目安	手をつけやすさ	注意点
最寄り駅を1〜2駅ずらす	大きい	物件探しの段階なら容易	通勤時間と交通費が増える
築年数の条件をゆるめる	大きい	容易	断熱性能によっては光熱費が上がる
1階・北向きなどを許容する	中	容易	日当たり・防犯面を要確認
更新のタイミングで家賃交渉	小〜中	既に住んでいるなら可	周辺相場の資料があると通りやすい
ルームシェア・同居	非常に大きい	相手が必要	契約が可能な物件か要確認
住宅手当・家賃補助の確認	中〜大	すぐ確認できる	制度があるのに未申請のことがある

意外と見落とされがちなのが最後の「住宅手当・家賃補助」です。制度があっても申請しないと支給されない会社は珍しくありません。就業規則を確認してみてください。

家賃だけで判断しない｜「住居費」で見ると景色が変わる

毎月出ていくのは家賃だけではありません。判断するときは、次を合計した住居費で考えると失敗しにくくなります。

• 家賃
• 共益費・管理費
• 駐車場代（車を持つ場合）
• 更新料（2年ごとに家賃1か月分などが一般的）を月割りした額
• 火災保険料を月割りした額

たとえば家賃7万円・共益費5,000円・更新料が2年ごとに1か月分なら、月割りの住居費はおよそ7万8,000円です。表示家賃だけで比べると、この差を見落とします。

入居審査で家賃はどう見られている？

「家賃は手取りの3分の1まで」という感覚は、入居審査の目安とも重なります。一般に、家賃が収入に対して高すぎると支払い能力を不安視されます。

審査で不安が残る場合、次のような材料があると評価されやすくなります。

• 預貯金の残高……収入が変動する働き方でも、支払いの裏付けになります
• 勤続年数……収入の安定を示す材料として見られます
• 連帯保証人……保証会社利用が主流ですが、立てられると選択肢が広がります

ただし審査基準は物件や管理会社ごとに違います。1件で判断せず、複数当たってみるのが確実です。

家賃の目安についてよくある質問

「給料の3分の1」の給料は額面ですか、手取りですか？

目安として使うなら手取りで計算するのが安全です。実際に使えるお金が手取りである以上、額面基準だと生活費を圧迫します。

ボーナスは家賃の計算に入れてよいですか？

入れないほうが無難です。家賃は毎月必ず発生する固定費なので、毎月確実に入る収入だけで組み立てておくと、支給額が変動しても崩れません。

収入が増えたら家賃も上げるべきですか？

家賃は一度上げると下げにくい固定費です。収入が増えたぶんをそのまま家賃に回すより、貯蓄や自己投資に振り分けたほうが選択肢は広がります。お金の考え方もあわせて参考にしてください。

【参考】一人暮らし向けカフェテーブルの選び方 ～ワンルームでも置きやすいサイズを解説～　CRASH　GATE