令和でも通用するの？-家賃の目安は給料の3分の1説をみてみよう

「家賃の目安は給料の3分の1」と言われていますが、景気が急激に移り変わっている昨今でも同じ理論が通用するのか、気になるところです。

特に近年では、働き方改革をきっかけに非正規社員やフリーランスをはじめ、正社員以外の働き方を選択する人も増えてきました。

これら正社員以外の働き方は、収入は同じでも社会的信用度に違いがあるため、家賃の目安も変わってくるでしょう。

そこで今回は、働き方や昨今の情勢を踏まえた「家賃の目安」について解説します。

家賃の目安について考える注意点も解説するため、ぜひ参考にしてください。

家賃の目安は給料の何割？基準は

家賃の目安は月々の給料から考えることが基本です。

これまでは「給料の3分の1が目安」が定番でしたが、働き方の移り変わりにより、この定説が通用しないケースもあります。

ここでは、パターン別の家賃の目安についてご覧ください。

フリーランスは正社員よりも社会的信用度が低いことが現状です。

万が一体を壊したり、従事している仕事に異変が起きた場合は、収入が大きく変動して家賃の支払いがままならなくなるケースも考えられます。

そのため「今の収入の3分の1」の家賃では支払い能力を不安視され、そもそも部屋を借りられない場合もあるでしょう。

そこで意識したいフリーランスの家賃目安が以下のポイントです。

・賃貸家賃は月々収益の4分の1程度
・2年分の家賃に相当する預貯金額がある

家賃収入は収入ではなく、経費を差し引いた収益の4分の1を意識しましょう。

また、2年分の家賃に相当する預貯金額があるかどうかも、審査基準として見られるケースがあります。

そのため「収入の3分の1」よりも余裕を持った家賃額を意識して選ぶことが大切です。

二人暮らしの場合、家賃はもちろん二人分の生活費を確保する必要があります。

そこで意識したいのが、二人分の手取り収入の合計額です。

二人暮らしで意識したい家賃の目安は「合計手取り額の30%」程度とされています。

例えば会社員2人の合計手取り額が月々40万円だった場合、家賃の目安は12万円です。

ただ、これから結婚・出産子育てを考えていたり、双方ともにフリーランスだった場合は、さらに余裕を持って家賃の目安を下げる必要があります。

将来に向けて貯蓄を増やしたい、フリーランスで審査が通りやすい家賃帯の部屋を見つけたい場合は「合計手取り額の20〜25%」を目安に探しましょう。

一人暮らしの場合、その部屋に住む本人の手取り月収が重視されます。

以下で働き方別の一人暮らしの家賃目安をご覧ください。

正社員：手取り月収の30%
非正規社員：手取り月収の25〜30%
フリーランス：手取り月収の20〜25%

審査の通りやすさを踏まえて、以上の目安を踏まえて選ぶことが大切です。

ただ、以上はあくまでも目安で、選ぶ物件によって審査基準や規定は異なります。

そのため、物件を探す際は家賃額はもちろん、幅広く物件を見て慎重に決めることが求められるでしょう。

家賃の目安は働き方や暮らし方によって「手取り月収の20〜25%」を基準に選ぶことが大切です。

ここでは、手取り月収を元にした家賃目安について、シミュレーションし一覧でご覧ください。