もっと脚光を浴びるべき映像業界の将来性とは？現場スタッフへのなり方や勉強方法も解説！

ドラマや映画、テレビ番組などの「映像業界」は、クリエイティブな仕事に興味がある人に向いています。

制作現場では作品の一部になれる喜びを感じられるはずです。

一方で、「どの企業に就職すればいいのか」「必要なスキルは何か」と悩んでいる人もいるでしょう。

この記事では、映像業界の将来性や、現場で働くための方法を解説していきます。

映像業界にはどのような仕事がある？スタッフの役割を解説

一言で映像業界といっても、その中にはたくさんの業種があります。

以下、映像業界で働く主なスタッフの役割を紹介します。

監督・ディレクター

現場の責任者であり、すべての作業について決定権を持つ人のことです。

映画やドラマでは「監督」、テレビ番組や動画コンテンツでは「ディレクター」という呼び方をします。

監督やディレクターは技術者や演者に指示を出し、作品がシナリオ通りに完成するよう導きます。

脚本家・構成作家

映像作品の土台になる脚本、台本を書く技術者です。

フィクション作品では「脚本」、それ以外では「台本」という呼び方をしています。

脚本家や構成作家は作品の立ち上げから参加し、映像のイメージを具体的な文章に起こしていきます。

ときには原作を脚色したり、監督やプロデューサーの指示を取り入れたりすることも珍しくありません。

作品の撮影中に監督やプロデューサーの意見を聞きながら、脚本を修正していくケースもあります。

制作スタッフ

制作作品やテレビ番組を完成させるために、さまざまな調整を行うポジションです。

制作の仕事内容は多岐にわたり、現場によって役割が変わることもあります。

一般的にはスタッフを集め、スケジュールを調整して、作品の完成にまで導くことが求められます。

制作は「シナハン」「ロケハン」と呼ばれる、準備段階から稼働しなくてはなりません。

資金調達やスポンサーとの交渉、キャスティングなども制作の担当です。

技術スタッフ

技術者専門的なスキルを持ち、現場で中心となって働くスタッフのことです。

プロの現場では撮影や録音、照明、大道具、小道具などにすべて、専門の技術者が配属されます。

予算に余裕がある現場なら、メイク担当や衣装担当のスタッフもいます。

営業・広報

完成した作品を受けて、映画館やスポンサーに売り込む役割です。

観客や視聴者への宣伝も広報が中心になって行います。

さらに、作品を拡散させるために、イベントやタイアップを企画することもあります。

映像業界で働くためには？職種ごとの勉強方法と就職のポイント

関わっている人たちが多い映像業界では、役割ごとに勉強や就職の方法が変わってきます。

以下、職種別に「なり方」を解説していきます。

監督・ディレクターのなり方

日本では映像の専門学校に通い技術を身につけてから、プロの現場に入って修行することが一般的です。

そうとはいえ、現場への確実なルートがあるわけではなく、学校のOBや知り合いの伝手を頼るケースが少なくありません。

そうやって現場で認められ、プロデューサーとのつながりを形成すれば監督・ディレクターへの道が見えてきます。

自主制作の作品が映画祭やコンクールで高く評価され、すぐに商業映画の監督を任されるパターンもあります。

テレビのディレクターを目指す場合も、放送局に入社したり、フリーランスでキャリアをスタートさせたりと、方法はいろいろです。

脚本家・構成作家のなり方

専門学校やセミナーに通い、脚本の技術を磨く人はたくさんいます。

一方で、書籍を読んだり、既存の映像作品を吸収したりして、独学で脚本を学ぶ人も珍しくありません。

彼らや彼女らは脚本コンクールで入賞し、映像業界の目に留まるパターンが多いといえます。

ただ、プロデューサーや監督との人脈で、仕事を依頼されている脚本家もいます。

構成作家のなり方も、明確なプロセスがあるわけではありません。

芸能事務所や放送局に作家として就職した人もいれば、演者から作家に転向した人もいます。

脚本家と構成作家に共通していえるのは、自己PRが非常に重要な点です。

自らスキルをアピールし、プロデューサーに売り込みをかけるような積極性が求められます。

制作スタッフのなり方

テレビ局や制作会社などの一般企業に就職し、現場の担当を割り振られるのが制作スタッフのなり方です。

ただし、自主制作から始めて、フリーランスのまま映像業界に残っていく人もいます。

制作スタッフには必ずしも映像技術の専門知識は必要ありません。

そのかわり、交渉術や金銭感覚、スケジュールの管理力などは必須です。

クリエイティブな能力よりもむしろ、事務力や判断力が求められる立場です。

映像以外の業界にも共通するビジネススキルやマナーを意識的に取り入れておきましょう。

技術スタッフのなり方

多くの技術者が専門学校で知識とスキルを学び、制作会社に就職しています。

ただ、ヘアメイクや衣装になると、別の業界から映像の現場に駆り出されることも珍しくありません。

また、フリーランスの立場で技術者を続けている人もいます。

彼らや彼女らは映像業界の中で強いつながりを持っており、安定して仕事を受けられる立場にあります。

スキルがあることは大前提として、プロデューサーや監督との人脈は技術者の成功に不可欠です。

営業・広報のなり方

制作現場ではなく、営業や広報に関わりたいなら企業への就職を目指しましょう。

テレビ局や広告代理店、配給会社などがこれらの部門を設けています。

営業や広報に求められるスキルは、映像以外の業界と変わりません。

高いコミュニケーション能力や危機管理、PDCA運用能力などが求められます。

映像業界に将来性はある？長期的に働ける仕事なのか

フリーランスの立場で働く人が多い映像業界について、「不安定」と評する意見もあります。

以下、映像業界の将来性を解説していきます。

スタッフの立場を守ろうとする流れ

過去の映像業界に、労働問題があったことは事実です。

過酷な労働条件やフリーランスの立場の弱さなどがたびたび指摘されてきました。

しかし、こうした問題について声を挙げる風潮は強まっています。

2022年に入ってから、多くの有名監督、俳優のハラスメント行為が批判的に報道されました。

3月には西川美和さん、是枝裕和さん、深田晃司さんといった映画監督6人が文化庁に、「映画制作現場でのハラスメント防止に関する要望書」を提出しています。

すでにアメリカや韓国では、映画の労働者組合が賃金搾取やハラスメントに対し抑止力を持つ仕組みができあがっています

日本でも海外の事例を取り入れ、安全な映像現場の労働環境を作り上げようとする運動が起こってきました。

社員やフリーランスに関係なく、現場スタッフの立場は守られるようになっているのです。

配信の持つ可能性

映画館やテレビの人気が衰え始めていることも、映像業界に「将来性がない」といわれる理由のひとつです。

しかし、Web上のサブスクリプションで映像コンテンツを楽しむ人々はむしろ増加しています。

たとえばネットフリックスの会員数は国内で500万人を超えており、日々、オリジナル作品が配信されている状況です。

動画サイトに向けたコンテンツも豊かになっており、映像作品に対する需要が失われているわけではありません。

サブスクリプションや動画サイトを含めるのであれば、映像業界の将来性は期待できるといえるでしょう。

将来性のある映像業界で働こう！選択肢が多いのも大きな魅力

フリーランスで働く人が多い日本の映像業界は、やや特殊な現場ではあります。

逆をいえば、本気で働きたい人にとっての選択肢が多い世界です。

まったくの未経験者でも、スキルが認められれば現場に入れる可能性は少なくありません。

プロデューサーへの自己PRも非常に大切です。

インターネットに進出して将来性を高めている映像業界に、思い切って足を踏み出してみましょう。

文／おかねチップス編集部
監修文／おかねチップス編集部