投資信託の売り時はいつなのか見極めよう！失敗しないためのコツ

投資信託は長期運用にも向いている投資方法の1つですが、売り時を逃さず注文取引することも、投資信託による運用益を増やすうえで重要なことです。

投資信託の売り時は基準価額が大きく変動したときはもちろん、自分の運用目標を達成したときを狙うのも良いでしょう。

今回は投資信託の売り時について解説します。

投資信託の運用計画にお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

投資信託の売り時はいつがいい？

投資信託の売り時にはさまざまなタイミングがあります。

投資である以上は基準価額の変動が誰にも予測が付かないからこそ、さまざまな売り時を知ったうえで判断することが大切です。

以下からは投資信託の売り時について、6つのパターンでご紹介します。

今後値上がりが期待できなそうなとき

投資信託は基準価額が上下するものですが、選ぶ金融商品によっては当面の値上がりを期待できないものもあります。

値上がりが絶望的な状況には、業界全体の情勢が悪化することのほか、国自体の情勢が暗い場合もあるでしょう。

それらが発生すれば、保有していても値上がりが期待できないだけでなく、さらに価値が下がっていく可能性もあるため、早めに売却して手放してしまうことが大切です。

暴落したとき

国や業界の景気が暴落したり、保有する投資信託のなかでも多く割合を占める金融商品の価値が暴落したときも売却を検討しましょう。

一時的な暴落であれば回復の可能性がありますが、回復の兆しが見えなかったり、長期的に低迷した状態が続くようであれば、早めに手放してさらなる損失を防ぐことが大切です。

ただし暴落から回復の兆しが見えるかどうかは判断が難しい部分でもあるため、広く情報収集したうえで判断しましょう。

目標を達成したとき

資産運用における儲けの目標を達成したら売却してしまうのもおすすめです。

投資における目標を達成したとしても、売却しなければ価値が暴落して儲けを失ってしまうリスクがあるため、その前に売却して現金資産として保有しましょう。

ただし投資信託は信託報酬や売却手数料、税金など利益から差し引かれるお金もあります。

それらを差し引いた手取りで、目標を達成できているかを検討して売却するか判断しましょう。

現金が必要になったとき

ライフスタイルの変化や急なイベントなど、現金が必要になったタイミングも投資信託の売り時です。

必要になった時と投資信託により利益が出ているタイミングが重なっていれば、売却して必要な出費に充てましょう。

ただし運用が好調で今後も運用益の増加を見込める場合は、必要な金額分だけ売却して、余裕ができたタイミングで再度購入するのもおすすめです。

利益を見込める投資先を見付けたとき

今保有しているファンドが伸び悩んでいたり、ほかに利益を見込めるファンドを見つけたら、売却して投資先を買えるのもおすすめです。

売却して受け取った現金資産でそのまま注文すれば、現金資産を新たに切り崩さずとも資産運用できます。

投資信託は投資のプロが自分の代わりに複数の銘柄を注文取引してくれるため、1つの投資先でリスク分散しながら運用することが可能です。

特にいくつもの金融商品を並行して保有することに苦手意識がある場合は、投資先を乗り換える形で運用していくのも良いでしょう。

保有資産のリバランスをするとき

リバランスとは、保有する金融商品の種類や運用状況を見直し、リスクや運用先を分散しきれていなかったり、十分な利益を期待できない状況を改善することを指します。

投資信託は社会情勢や時の流れによってバランスが崩れる場合もあるため、定期的にリバランスすることが大切です。

そこでリバランスした結果、手放すべきファンドや新たに保有したいファンドを見つけたら、売却して新たなファンドを購入するのも良いでしょう。

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投資信託を売る前に見る情報は？

投資信託は運用状況を元に売り時を見極めて注文取引することが大切です。

投資信託の価値は日々移り変わっているからこそ、損失リスクを被らないよう慎重に売り時を見極めましょう。

なかでも売却の前に検討したいのが以下2つのポイントです。

・将来的にさらに運用益が伸びる可能性はないか

・すぐに暴落してしまう可能性はないか

もちろん投資である以上、価値の高騰・暴落の可能性は誰にも予測できるものではありません。

しかし社会情勢や組み入れられている金融商品の種類を踏まえて、さらに利益が高まる可能性がある・暴落のリスクが高いなら、売却するか否かをよく検討して行動に移す必要があります。

将来のキャピタルゲインを見越すべきか

キャピタルゲインとは金融商品の価値が上昇することによる運用益を指します。

投資信託を売却することは、将来的に増える可能性があるキャピタルゲインを手放すことでもあります。

そのため売却の際は、利益を見送ってでも今売ってしまうことに利はあるのかを考えなければいけません。

もちろん今すぐに現金資産が必要な場合や運用目標を達成した場合は売却するのも選択肢の1つです。

しかし長期的な資産運用や投資によるさらなる利益を求める場合は、一部のみを売却するなどキャピタルゲインを逃さない工夫も取り入れましょう。

投資信託を売る際の注意すべきポイント

投資信託は日々価格が移り変わっているため、売り時を判断する際は注意点を守ることが大切です。

以下では投資信託における売却時の注意点をご紹介します。

失敗してもすぐに売ろうとしない・早まらない

保有する投資信託が暴落したからといって狼狽売りをしてはいけません。

投資信託の価格は組み入れられている金融商品はもちろん、配当金や信託報酬の支払いによっても下がるケースがあります。

暴落したからといって焦らず、まずはなぜ暴落したのかを検討しましょう。

暴落してもすぐに回復する可能性がある値動きをする場合もあれば、長期的な低迷が続き回復の兆しが見えない動き方をする場合もあります。

前者であれば変わらず保有し続けることが大切ですが、もし長期的に低迷し回復の見込みがない場合は、売却して手放すことが大切です。

一部売却も視野に入れる

投資信託の売却は保有するものすべてを売るのではなく、一部のみを手放す方法も存在します。

そのため投資信託の売り時に悩んだら、すべてを売却するのではなく一部を売却して様子を見るのも選択肢の1つです。

一部であっても売却し現金資産として受け取れば、万が一暴落しても損失を抑えられるだけでなく、さらなる利益を見込めるファンドに再投資することもできます。

投資信託を売る時の税金について

投資信託の分配金や売却益（譲渡益）には、以下の内訳により20.315%の税金が掛かります。

・投資信託の税金 20.315% = 所得税15% + 復興特別所得税0.315% + 住民税5%

税金は投資信託における利益から手数料・信託報酬を差し引いた金額に発生するため、運用益の目標を設定する際は税金を差し引いた金額を踏まえて検討しましょう。

なお投資信託を利用した際は、税金の支払いとともに確定申告が必要な場合もあります。

確定申告が必要か否かは口座の設定方法により変わるため、運用の際は合わせて確認しておきましょう。

投資信託の確定申告が必要な場合は？税金の仕組みと設定方法を解説！

早まらず見極めて投資信託を売りましょう

投資信託の売り時について解説しました。

投資信託には基準価額の変動や投資目標の達成などさまざまな売り時が存在します。

いずれの場合も大切なのは、基準価額の値動きを確認したうえで慎重に売買のタイミングを見極めることです。

投資信託は金融商品の組入や運用方法をプロに任せられますが、一方で売買のタイミングは自分で決めなければいけません。

だからこそ売り時をよく検討したうえで、計画的な資産運用を目指してください。

これから投資信託を始めるなら、ネット証券の利用がおすすめです。

ネット証券であれば基準価額をスマホやPCから手軽にチェックできるだけでなく、注文取引も専用サイトから手軽に申し込めるため、売り時を逃さず資産運用できるでしょう。

文／おかねチップス編集部
監修文／おかねチップス編集部