【混ぜるな危険】副業をする際の注意点がかなり大事です！

副業をする時の注意点を知っていますか？

この注意点を知らないと、法律を破ってしまったり、本業がクビになったり、労働時間が増えた上稼げなかったり…と最悪な結果になってしまいます。

そうならないために、この記事は必ず読んでください。

副業にも注意点がかなりある

副業にはどれくらい注意点があるか知っていますか？

副業には、「社会保険料の増加、副業禁止の場合、オーバーワーク、確定申告が必要」などの注意点があります。
これらを注意しておかなければいけません。どのような点を注意すべきなのか、順番に解説していきます。

社会保険料の増加

副業には、アルバイトやパートなどといった、企業などに雇用される働き方と、データ入力や商品販売など、個人で業務を請け負ったり、アフィリエイトなどで収入を得たりする働き方があります。

社会保険料が増える可能性があるのは、企業などから雇用されて働くケースです。

この場合、勤務する時間や企業の規模などによっては社会保険の加入対象に該当します。加入対象となるのは、以下のAあるいはBの条件を満たした場合です。

A．1週の所定労働時間および1月の所定労働日数が常時雇用者の4分の3以上

B．以下の要件をすべて満たす人

・週の所定労働時間が20時間以上あること

・雇用期間が1年以上見込まれること

・賃金の月額が8.8万円以上であること

・学生でないこと

・常時501人以上の企業（特定適用事業所）に勤めていること

※常時500人以下の企業でも、労使合意に基づき申出をする事業所及び地方公共団体に属する事業所で務めている場合は加入対象。

平日、フルタイムで本業の仕事をしていれば、副業は短時間になることが多いと思いますが、Bの条件に該当することは十分考えられます。

副業を始める際にはしっかり確認しておきましょう。

副業禁止の会社も多い

副業解禁の動きが促進しているなか、まだ禁止している会社が多いのも事実です。

副業禁止の中で発覚した場合、懲戒免職になる場合もあります。どういった副業をすれば懲戒免職になることがあるのか。以下に例を挙げていきます。

■本業に支障が出るとき

勤務中にも副業をしているときや、副業が理由によって睡眠不足で業務に集中できないときなど本業に支障が出る場合です。

■会社の信用に関わるとき

副業が原因で会社の信用が損なわれたりする場合です。その1人から同業他社にノウハウや内部情報が漏れた場合などは会社にとっては大きな損害になります。

■同業他社で契約している場合

副業で競合する可能性のある会社を設立したり、同業他社の利益を上げようとする行為は、会社の利害関係に大きく関わってきます。

■情報漏洩などの不利益

社内の内部情報が漏れてしまったり、顧客データや、技術情報、ノウハウなどが外部に漏れてしまうと、勤める会社にとっては相当な不利益になってしまいます。

ですが、「副業を始めたいです！」と上司に伝えれば、案外受け入れてくれる所もあります。

無暗に開始することは避け、1度相談してみるのが賢明な判断です。
自己判断でひっそりとやっている場合はアウトな判決がくだされることがあります。どうしてもやりたい場合は、転職も視野に入れると良いでしょう。

当然、会社は上記のようなことを避けたいので、副業を禁止しているわけですので、このようなことが起きてしまった場合、懲戒免職になる場合があります。

しかし、株式投資や不動産投資などの「投資関係」に関しては、懲戒免職になったケースというのは聞いたことがありません。

オーバーワークになると本末転倒

副業を始めたての頃は、「時給が最低賃金以下になる」ということがザラにあります。

1時間かかる案件の報酬が300円だとしたら、時給300円で働くのと同様です。そして、時給が安いまま働き続け、オーバーワークになる…という負のループに陥ってしまいます。

オーバーワークにならないためにはどうすれば良いのか？その答えは、「高単価の案件を受注して、最小限の労働時間にすること」です。

具体的に、高単価を受注するための方法をお伝えしていきたいと思います。

希少価値の高い人材なる。

コンビニでレジ打ちをしている人で、お金持ちを見たことがありますか？恐らく、ないと思います。

その理由は、代えが効く人材なので、高いお金を払わなくても他にできる人がいるからです。

一方で、プログラミングとかはどうでしょうか？コンビニでレジ打ちができる人の人口よりも、圧倒的に少ないと思います。つまり、希少価値の高い存在ということです。

そして、売上を上げるためにも必須となる人材なので、より求められる結果、高い報酬を上げることができるのです。

オーバーワークになんかならず、自由な時間に、自由な場所で、高い収入を実現する。そんな働き方を望んでいるのなら、希少価値の高い人材になることが必須です。

確定申告が必要になる

副業をする場合、確定申告をしなければいけない“場合”があります。

まず、確定申告が不要の場合です。

・副業がパートorアルバイトで年間収入が20万円以下

・副業がパートorアルバイト以外で年間所得が20万円以下

・副業がパートorアルバイトと以外もあり、それぞれの収入と所得の合計が年間20万円以下

クラウドソーシングや内職などの個人事業的な就業形態の場合、必要な道具や機材は自分で揃える必要があり、そこに掛った費用は経費となります。

そうした場合、売上から経費を差し引いた金額が所得となります。

収入と所得の総額が年間20万円以下であれば、確定申告は不要となります。※住民税は別で申告しなくてはなりません。

それ以外の場合は、「青色申告か白色申告」で自分で納税する形になります。

これからの時代副業は必須

人生100年時代、年金2000万円問題、終身雇用の崩壊。

これから副業は必須となってきます。

今、あなたが副業で稼げるようになっていたり、スキルや知識を身に付けていれば、これからの時代を生き抜くことはできます。

しかし、あなたが今、本業だけで会社に頼りきっている状態なら、危機感を持った方が良いです。コロナウイルスによって、様々な会社でリストラがあったり、ボーナスや給料が減給されていたり、この流れは今後も加速していくかもしれません。

今の会社が副業をOKにしているのなら、すぐに開始したりすぐにスキルを身に付けましょう。

今の会社が副業NGにしているのなら、スキルを身に付けて、いつでも転職したり独立できるようにしましょう。

バランスとルールを確認して取り組もう

副業においては、労働時間と収入のバランスや、確定申告などのルールがあります。

しかし、バランスに関しては、希少価値の高い人材になることが解決することができます。

希少価値の高い人材になれば、高単価の案件を受注することができ、お金も時間も自由度が増していきます。そして、時給労働だけでなく、売上から高い報酬を得る、成果報酬型の働き方も実現できます。

そして、起業していき青天井に収入を上げていけます。

まずは、あなたの会社が副業OKなのか確認しましょう。

OKなら、すぐに副業を始めたり、始めるためのスキルを身に付けたりして行動していきましょう。NGなら、スキルを身に付ける期間にしたり、転職をするための準備期間にしたりして行動していきましょう。

人生は1度きりです。あなたの人生に悔いが残らないようにいきましょう！